002 年金生活2015 [Mar 8, 2015]

テーマ1「セゾン保険の老後資金算出法は大間違い」

おとなの自動車保険に入っているので、セゾン自動車保険からメールが来る。今月のお題は、「老後資金はいくら貯めると安心?」である。

例によって保険勧誘に有利な数字をそれらしく書いているんだろうなーと思って読むと、やっぱりその通りで、突っ込みどころ満載の頭が痛くなるような内容だった。だったら最初から読むなという話なのだけれど。

要点は下の図である。政府統計(総務省家計調査)によると、高齢者の世帯平均収入が258万円、平均支出が327万円だから年間69万円が不足する。30年間の生活費補てんで約2000万円、プラス住宅・自動車など耐久消費財の更新費用1000万円で、合計3000万円が必要なのだそうだ。こんなことを平気で言って記事にしてしまうフィナンシャルプランナーの頭の中もすごい。

もしかすると、3000万円の余裕資金を持っていないような人は自分達の客でないので、読者として想定していないのかもしれない。それはそれとして、あえて突っ込むならば、例えば258万円の収入に対して327万円支出している家庭から相談を受けたとして、彼らは、「支出はそのままで貯金を取り崩すのがよろしいです」とアドバイスするのだろうか。

収入を増やすより支出を切り詰める方が早いし、効果も実現可能性も大きいのはいうまでもない。本来、フィナンシャルプランナーとしては、支出の内訳を調べて、不足する原因が老夫婦以外の生活費ならばぶら下がっている人達の自立を、借入返済ならば年金生活以前に借入を完済することを、医療費ならば健康維持(ストレス軽減)を、アドバイスすべきではないのか。

高齢者世帯の収支とはいっても100の家庭があれば100の事情があって、100の処方箋がある。フィナンシャルプランナーがいくらがんばっても、解決できない事情もあるだろう。だからといって、統計数字からそれらしい算出根拠をもってきて、これだけ資産がなければ貴方の老後は悲惨なことに・・・なんて主張しても、何も前進しないし建設的でない。意味があるとすれば銀行、証券、保険会社がセールスするときに、こけおどし(不安商法のネタ)になるくらいである。

この統計数字の読み方としては、高齢者世帯を平均すると年金収入の他に不動産収入や利息・配当金収入により(もちろん預貯金取崩しとか借金も含めて)69万円の収入があって、合計327万円の収入で支出をまかなっていると理解するのが正しい。

そして、年金収入以外にも安定収入があって、不動産も預貯金もたっぷりあり、海外旅行や習い事や子供の借金肩代り、孫への教育投資をした結果が支出超になるような高齢者世帯は、フィナンシャルプランナーにお願いしなければならない問題などない。おそらく保険会社としては、そういう層にしか関心がないのであろうが。

さて、世間一般の経済観念からすると、世帯平均収入258万円(それも二人で)というのは、健康で文化的な生活を送る上で十分な金額である。もし、「全高齢者世帯おしなべて」69万円の資金ショートが発生するのが本当ならば、その内訳は何かということをぜひ教えていただきたい。それができないのなら、大威張りでメールなんか送ってくるなということである。

私の理解では、この平均支出はあくまで「平均」であって、メジアン(中央値)とかモード(最頻値)をとればおそらく240万円くらい、あるいはもっと少ないというのが実際のところだろう。平均を押し上げているのは1割とか2割の富裕世帯で、500万600万はおろか、1000万円以上の支出を平気でしているからなのである。

付け加えると、年金収入が240万円という自体、かなり恵まれている。本当の貧困世帯は政府統計の数字に含まれてこないので、この場合の平均とは、「政府のアンケートに答えられる程度の余裕のある世帯の」平均である。また、年金の3階部分や適格退職年金が続々と崩壊している現状を鑑みれば、おそらく、今後はこの水準を確保することが難しくなるだろう。

われわれ庶民の心がけるべきこととしては、支出に合わせて収入を増やす(もしくは、預貯金を増やす)という算段よりも、収入に合わせて支出を切り詰めることであって、それは健康で文化的な生活を犠牲にしなくても十分に達成可能なはずなのである。


「おとなの自動車保険」からこんな記事が送られてきました。こんなことばっかり書いているから、フィナンシャルプランナーは保険会社の手先と思われるのだ。

 

テーマ2「2014年の公共料金」

前に書いたように、来るべき年金生活に備え、給料のうち20万円を生活費口座に、残りを借入返済口座に振り込んでいる。普段の生活は20万円の範囲内でやりくりし、残りはローンの期限前返済や定年後に備えた預貯金に充当する。定年退職とともにローンの返済が終わって、あとは20万円の年金のみで生活するための予行練習である。

定年後(2年後だ)の生活費20万円の内訳は、まず税金・社会保険で25,000円、修繕・自動車積立金で20,000円、食費・家庭用品55,000円、公共料金が45,000円、準公共料金(医療費・灯油ガソリン等)20,000円、スポーツクラブ20,000円、残り15,000円が夫婦のお小遣いと考えている。この中で、かなりのウェイトを占めるのが公共料金である。

ここ十数年来、公共料金の支出額は月平均50,000円を前後した水準で推移している。定年後はできれば45,000円以内に収めるつもりなのだけれど、2013年の時点では若干オーバーしていた。もちろん節約努力(LEDに替えるとか)はしており、その結果2014年の公共料金は以下のようになっている。

2014年の公共料金支出(月平均)

費  目 2013年2014年備  考
電  気10,700円 10,800円
ガ  ス
5,400円6,000円
水  道5,300円 5,800円 上・下水道
電  話
11,600円11,900円NTT/au
TV・インターネット 13,400円11,500円NHK/CATV/CS
合  計
46,400円46,000円

表のとおり、2014年は前年から「じわっと」減少している。たかだか月400円と侮るなかれ。昨年は消費税アップがあったから、本来なら逆に1000円くらい増えてしかるべきなのだ。実際に、電気・ガス・水道・電話は消費税分(と円安分)だけ増えている。減少したのは、TV/インターネット部門で、niftyを解約して低価格のプロバイダにしたことが寄与している。

それでも、定年後の目標である月平均45,000円からみると、ややオーバーしている。これから消費税が上がるから、あと2000円くらいの節約が必要になりそうだ。WEB上の節約サイトをみるとこれくらいは努力でなんとかなりそうなのだけれど、正直なところ、こまめな努力(残り湯を洗濯に使うとか)というのはあまり性に合わないのだ。

おそらく、電気・ガス・水道・NHKといった昔ながらの公共料金の節約はこれくらいが限界で、CSやCATV、携帯・インターネットといった近頃加わった公共料金でなんとかしなければならないのだろう。

電話の内訳はNTTが6,300円(光フレッツ)、携帯2本で5,200円である。NTT料金の中には、フレッツすぽっと、フレッツあずけーる、ナンバーディスプレイが含まれているので、これらのサービスをやめれば1000円は浮く計算になる。ただ、いま現在はセールス電話が多いのでナンバーディスプレイは必須であるし、公衆wifiに300円くらいは出してあげたいと思ったりする。

携帯については、2017年以降ガラケーが生産中止になるそうだから、ちょうど定年退職の時期である。スマホを持つ必要性をどうしても理解できないので、見た目ガラケーのスマホ(ガラホ)にするのか、いっそのこと携帯持つのをやめてしまうという手がある。携帯代をなくせれば大きいのだが、将来徘徊してしまう場合のリスクをどう考えるかということになるだろう。

TV/インターネットの内訳は、NHK2,100円、CATV4,300円、WOWOW2,300円、CS1,800円、プロバイダ1,000円である。これ以上削るのはなかなか難しい。CATVのうち半分は、インターネットサービスである。ホームページやメアドを置いているのと、光のバックアップとしてCATVのネット環境を使うことが多いので、費用はかさむけどやむを得ない。

WOWOWやCSを繋がないと、ボクシングやNFLを見ることができない。定年後の楽しみが半減してしまうので、このあたりはまあ仕方ないと思っている。結論としては、とりあえず地道に節約を心がけるものの、いよいよ必要に迫られたら、携帯を何とかすることになるのだろう。

 

テーマ3「十分な老後資金と言っていたらキリがない」

定年まであと2年を切って、図書館に行くと年金生活に関する雑誌や書籍が目につく。何か新しい知見があるかと思って手に取ってみると、残念ながらいつも当り前のことか生活に余裕のある人の記事ばかり。期待外れでうんざりしてしまう。たまには私がその通りとうなずくような記事はないものだろうかと思うものだから、自分で書いてみようと思う。

表題に書いたように、「十分な老後資金が貯まってからリタイア」などと考えていたら、一生働き続けることになるというのが私の確信するところである。生涯現役を望む人が多いということ(私は違うが・・・)は巷間いろいろなところに書かれているので、そうしたい人はすればいいと思う。でも、死ぬまで仕事なんかしたくないという人だっているはずだ(私がそうだ)。

そう思っている人にとって、リタイアのタイミングはどうすればいいだろうか。私の意見では、そこには2つの条件と1つの覚悟しかないと思っている。

2つの条件とは、① 借金がないこと、② 差当り必要な大きな支出がないこと、である。特に説明はいらないと思うが、借金があれば返さなくてはならないし、大きな支出が必要であれば準備しなければならない。①の代表格は住宅ローンだし、②の代表格が教育費ということになる。個人的な事情を言うと、現在のところこの2つの条件を充たさないため、あと少し(最長2年)働かなければならない。

この2つの条件については書いてある記事が多少はあるけれども、1つの覚悟について書いてある記事は見たことがない。それは、収入の範囲内で生活していくという覚悟である。

老後のための準備資金について、ほとんどすべての記事は「何があるか分からないので、おカネを貯めておきましょう」というスタンスである。だが、ほとんどのリスクは生活水準の引き下げか公的扶助で対応できるし、本当に予想外のカタストロフに対しては、いくら貯めていても対応できるとは限らない(日本円で貯金していても日本沈没したら無意味である)。

何度も書いたように、年金収入と生活費支出の差し引きはマイナスになるので、不足分×平均余命を準備する必要があるという計算方法はナンセンスである。物価水準がいまのままという前提も不確定だし、将来どういうサービスが必要で何に対して支出が必要かは分からない。ましてや、突然の災害や病気にまで備えようとすれば、それはキリがないのである。

極端な話、1970年代初めには、すべての人が夏にエアコンを必要とするとは考えられていなかったから、夏の電気代が数万円になる事態など予想しなかった。携帯電話やインターネットがないと不便になるなんてことも想像しなかった。一方で、物価はどんどん上がるという予測はうれしいことに外れて、生活必需品の値段はせいぜい2~3倍程度の範囲内にとどまっている。

だから、今後20年くらいで携帯やインターネット関連の価格が飛躍的に下がることはありえないことではないし、生活必需品の価格が高騰する事態もあっておかしくはない。いまとは逆に公共交通機関が充実して、自分でクルマを持つ必要がなくなるかもしれない。

つまり、老後のすべてのリスクに備えたようとしたところで、そのうちのいくつかは全くムダになるし、予想もしなかった新たなファクターが出てくるはずなのである。そのときに必要なのは何か。

何があっても収入の範囲内で「楽しく」暮らしていける覚悟と、それを裏付ける方法、工夫、ノウハウが重要なのである。と言うと、たいていの人は自給自足をイメージするかもしれないが、自給自足にはかえって手間と費用がかかるし、無用のストレスがかかる。あくまで、ストレスがかからない範囲での収入・支出の組み合わせということである。

将来のことが予測できないと同様に、過去にしてしまったことのほとんどは修正不可能である。私について言えば、いまリタイアを困難にしている「① 借金がないこと」「② さしあたり必要な大きな支出がないこと」を達成できないでいる要因は、家を買ってしまったことと、数年前まで年に何度も海外旅行に行っていたことが原因である。

こうしたことについて、「取り返しのつかないことをしてしまった」と思うことは精神衛生上よくないし、いくら後悔したところでやり直しはできない。ならば、過去にはいろいろ楽しいことがあったと思うことにして、後悔するよりは今後どうするかを考える方がストレスが少なくていい。

以前ブログ(とホームページ)に書いたように、私としてはいま出来ることとして、予想される年金収入の範囲内で生活するようにという努力を、何年か前から続けている。もちろん見込まれる年金収入が実際に確保できるとは限らないし、物価が上がるかもしれない。それでも、とりあえず借金なしで住む家があれば、物理的に生存が困難ということにはならないと思っている。

もちろん、いま現在はサラリーマン生活を続けているので、それなりに余分な支出があるのはやむを得ない(最低限の付き合いもあるし。もっとも、出張ついでに興味あるところに足を伸ばすなんてことは現役の時にしかできない)。それでも、「この支出は定年後はできない」ということをそのつど考えて臨んでいるので、覚悟やノウハウは整ってきたように思う。

ノウハウの一つとして、これもどこかで書いたけれども、何をしたいかではなくて、何をしたくないかを基準に生活を再構築するということである。本来の意味のリストラである。そうすると、優先順位と資金的条件によって、したいことのいくつかはできるけれども、いくつかはできなくなる。そこを思いきれるかどうかが「覚悟」の見せ所である。

例えば私の若い頃、ゴルフをするのがステータスというか、サラリーマンにとって当り前のことで、ゴルフをやめることには相当の心理的抵抗があった。ところが、かれこれ10年以上ゴルフはしていないし今後もしないだろうが、いまとなれば何ということもない。現在は、海外旅行やカシノがその段階にあって、心理的抵抗と懐具合との間で葛藤が繰り広げられている。

それでも、「したくもない仕事をする」ことと「海外に出かけてカシノで遊ぶ」のトレードオフを考えた場合、「したいことをするメリット」は「したくないことをするデメリット」には及ばない。将来のことは予想できないが、おそらく自分としては「したくないことはしない」方に舵を切るのではないかと予想している。

いま現在、切実な問題となっているのは「酒」である。これについては、いろいろ試行錯誤の最中にあるので今の段階では何とも言えないところだが、いまのところ、「飲む体力」がなくなりつつあるという自然的解決の方向に向かっているようだ。また改めて考えてみたい問題である。

とはいっても、アリとキリギリスではないが、全く貯金がいらないと主張している訳ではない。

では、老後の余裕資金として具体的にいくら必要かということだが、急な支出として何が必要かと考えると、さしあたって家の修繕とか車を買い替えるくらいしか思い当たらない。前回書いたように、病気とか災害は公的扶助でカバーされる範囲内であきらめる他はないし、病気したら健保の範囲内で対応せざるを得ないとしても、それがそれほど悲惨な状況とも思われない。

結論として、急な支出として想定される範囲の余裕資金にプラスして、半年ないし1年の生活費があれば老後資金としては足りるのではないか。具体的には、8ケタなんて全然必要なくて、せいぜい何百万か(それも前半)あれば老後資金としては十分ではないかと考えている。巷間言われている数千万円の老後資金なんて、あればあるに越したことはないという程度の話である。

老後資金が1千万円必要だと言われて1千万円貯めた人は、次には2千万円なければ不安だと思うようになるし、2千万円貯めれば今度は3千万円なければ不安だと思うようになるに違いない。どこまで行っても「これで十分」とは思えないだろうし、そうして一生働き続けるのは嫌だ。想定した範囲を超えておカネが必要となるのはカタストロフなので、心配するだけムダと切り捨てていいのではないかと思っている。

 

テーマ4「最後の楽しみ・酒資金をどう工面するか」

前回は、収入の範囲内で暮らす覚悟とノウハウが大切だという話をしたところである。

偉そうなことを言うと、近い将来、少ない収入の範囲内で暮らすという覚悟はできていると思うのだが、唯一懸念があるのは、酒に関することである。過去40年来、酒に関連する支出はわが家の財政においてかなりの比重を占めてきた。わが家だけでなく、酒好きの家庭にとって大きな問題であることは間違いない。今回はそのことについて書いてみたい。

かれこれ30年以上前のことになる。まさに時代はバブル最盛期。その頃の私は、会社が終わってニュートーキョーで飲み、その後カラオケスナックで歌いかつ飲み、締めにラーメン屋に入ってギョーザとラーメンで飲み、その後タクシーで帰るなどという、いま振り返ると信じられないバブリーな生活を週何回も送っていたのである。

何を考えてそんな生活をしていたのかと振り返ると、もちろん会社の付き合いでやむを得ずというのは言い訳であって、やっぱり酒が好きだったからだろう。今となっては当時飲んでいた連中と全く付き合いはないし、だからと言って毎晩毎晩飲んでいたのが無駄だったとは思わないけれど、いま考えると他にやり方があったようでもある。

その頃、1日に飲んだおカネは、おそらく1万円くらいしたのではないかと思う。すべて自腹であったので、カードローンの残高はすぐに限度一杯の100万円に達した。給与天引きであった持株会の残高が1000株になるたびに払い出して売っていたら、値上がり益で何とか回っていたのだから、考えてみればバブル期というのはすごかったということであろう。

それから30年経って、いまでは週に1、2回、奥さんの手料理で家飲みするくらいである。飲む量もかなり減ってきたので、その気になればかなりの節約ができるはずなのだが、おそろしいことに、飲む酒の単価が上がってきているのでかなりの費用負担となっている。

当時は発泡酒だの第3第4のビールなどはなかった(ホッピーはあったが、置く店はごく限られていた)ので、ビールがそれほどレベルアップしたという訳ではないが、日本酒や焼酎はかなりグレードが高くなっているし、ワインに至ってはボルドーでなければ物足りない。嘆かわしいことではあるが、これも酒の楽しみだから仕方がない。

間の悪いことに外で飲んだ感覚がまだ残っているものだから、1日5000円くらいかかるのは仕方がないと考えてしまうのである。だから、奥さんと1本3000円のワインを飲むくらいなら安いものだと思ってしまう。ところが、毎週これをやっていたらあっという間に月に12000円。暑いときはビール、寒ければ日本酒などとやっていたら、あっという間に月2万円である。

現役時代のいまなら、酒代に月2万円くらい何とかならないことはないけれども、年金生活でこれをやってしまったら破綻は時間の問題である。

改めて考えれば、安いチリワインを買っても1000円はかかる。1升瓶3000円だって5回に分けて飲めば600円、ビール2缶だと400円である。やっぱりワインは高いのである。しかし、どうせ飲むのならちゃんとしたワインを飲みたい。ならばどうするか。一つ名案(?)が浮かんだので実行に移している。

というのは、ワインは10年20年保存できるのである。ならば現役時代のいま、多少の余裕があるうちに買っておいて、年金生活になるまで保存しておくという方法がある。いわゆるワイン貯金である。20年くらい前からこれをやっていれば銘柄ワインが相当安く買えた(当時シャトー・ラトゥールが1万円で買えた。いまや8~10万円)のだが、当時はワインセラーもレンタルセラーも出回っていなかったから仕方がない。

(でも、初期の美味しんぼに、お気に入りのワインを酒屋に預かってもらうなんて話があったから、その気になれば方法はあったのだろう。残念である。)

ちなみに、エノテカではプリムールというボルドーワインの早割り販売をやっている。私が初めて買った2011年ものでは、シャトーガザンが6000円などという大変なお買い得だったのだが、最近ではちょっとしたワインはすべて1万円を超えてしまった。円安と中国方面からの爆買いによる影響である。それでも、ここしばらくの傾向をみる限り、早めに買った方が安い。

もう一つ考えている方法がある。1年くらい前に年利10%のうたい文句に惹かれて、25万円でブラジルリアル債を買ってみたのだが、いまのところ半年ごとにおよそ1万円の利息が振り込まれている。年間にすれば2万円近くになるので、日本酒なら1升瓶2~3本、ワインなら5~6本の原資になる。いまのところ特に使い道がないおカネなので、これを原資にできそうである。

ワイン備蓄の他にこの資金があれば、しばらく何とかなるのではなかろうか。問題は、ギリシャではないけれど、途上国の経済は不安定であり、だからこそ利率が高いということであるが、ダメになったらそれはそれとしてあきらめる他はなく、とりあえずうまく行く間はそれで何とかしようと思っているところである。いつまで飲む体力が持つかという問題もあるし。

 

[Mar 8, 2015]